内定から退職して転職先に入社するまで!健康診断は受けた方がいい?
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みなさん、おはようございます、こんにちは、こんばんは。

転職した52歳社内SEのおぐです。

実際に内定が出てから何をしたのか忘れないように記録しておきます。

内定の承諾や退職手続きまで、シミュレーションはしていたのですが、実際に手続きを行うと何かと面倒です。

転職というと書類選考や面接のことばかりで、内定を得るまでしか考えていなかったのですが、内定を得てからも何かと大変でした。

 

内定って何?

内定って何?

転職活動から内定までのまとめはコチラです。

⇒ 52歳社内SE転職活動まとめ!50代平凡サラリーマンでも年収アップ!

よく「内定」という言葉を聞きます。

新卒採用の時期は、解禁日になると企業が一斉に内定式を行ったりします。

では「内定」って何でしょう?

採用に限ったことではありませんが、何かが決まることを「内定」と言っています。

決まったら「決定」や「確定」だと思いますが、「内定」と何が違うのでしょう?

まずは物事が決まるのは「決定」で、「内定」も「確定」も決定の一部となります。

その決定の中でも、はっきりと決まることが「確定」で、内々に決まり正式発表の前を「内定」と言うそうです。

内定と同じ意味の言葉に「内示」があります。

「内示」というと人事異動でよく使われますね。

昇進が決まり上司から内示があった、みたいな感じですね。

ただ、内示は秘密にするのが慣習です。

人事に関する情報は口出し厳禁なので、辞令が出て公になるまで黙っていてペラペラと人に話すような内容ではありません。

事前に知らせるのは、引っ越しが必要になったり、心の準備が必要だったりするからです。

そういった意味で「内定」より「内示」の方が口約束っぽい感じがします。

「内定」は転職活動の大きな通過点です。

採用試験を経て「内定」を勝ち取ることが出来れば、ひとまず区切りがついた感じになります。

 

内定した時に確認すること

内定した時に確認すること

応募企業から内定を得た時に確認したい事があります。

まずは労働条件です。

通常、入社時に労働契約書を取り交わすことになると思いますが、ずるい会社は誓約書だけ書かせて労働条件を示さないことがあります。

労働基準法第15条で労働条件を明示しなければならないと規定されているのですが、守っていない会社は多いですね。

私がこれまで勤務していた会社で入社時に労働契約書の形で労働条件が明示されたのは、東証1部上場している会社と派遣会社の2社だけです。

以前勤務していた会社では入社時に誓約書は提出しましたが、勤務時間や休日、時給もわからずに働き始めました。

労働条件について全く期待していなかったので、関心が無かったのですが、振り返ると無茶苦茶ですよね。

しかし、これが中小企業の実態です。

正社員で入社したはずなのに、給料明細に「アルバイト」と記載されていたのはビックリしましたが、「試用期間は正社員ではない」と言われて妙に納得してしまいました。

異常なまでに労働基準監督署を怖がり残業手当を誤魔化したりはしないのでブラック企業では無いのですが、法律ギリギリまで従業員をこき使うグレー企業です。

今どき年間休日が2桁という会社も珍しいと思いますが、田舎の中小企業だと存在するんですよね。

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退職の意思を伝える

退職の意思を伝える

応募した企業から内定を得て、労働条件を確認して納得したら、勤務している会社に退職の意思を伝えます。

内定した転職先企業に入社日を伝える必要があるため、なるべくスムーズに進めたいところです。

民法第627条では、期間の定めのない雇用契約については、いつでも解約の申入れをすることができ、解約の申入れの日から2週間で終了することになっています。

会社の就業規則に退職について規定されている場合は、原則として就業規則の規定が適用されるので、確認が必要です。

会社に就業規則なんてあったかなぁ、と思いつつ、人事に確認したところ「1か月前まで」に申し出ることになっているそうです。

ついでに就業規則をしっかり読んでみたのですが、就業時間や有給休暇など細かに規定されていることを知りました。

いつも8時30分から朝礼が始まるのですが、始業時間として決まっているのは8時45分だったり、病欠での有給休暇は当日朝の連絡でも可能だったりするようです。

就業規則でも規定されていないのに「3か月前までに申し出ることが常識だろ」と言って退職に難色を示す会社もあるようです。

次の仕事に影響しないよう、できるだけ良い関係を保って退職したいと思っている場合は、それなりに妥協する必要があると思いますが、そうでなければ無視ですね。

転職先が決まっている場合、3か月も待ってくれることは難しいです。

退職してから転職活動しろと言っているようなもので、私には無理な要求です。

最悪、退職代行を使って、次の日から出社しないという方法もありますが、退職する時に揉めたくないですよね。

退職をめぐって会社と揉めてしまった時は、信頼できる退職代行サービスを利用しましょう。

 

退職までにやること

退職までにやること

引き止めも何も無かったので、無事に円満退社が決まったことにします。

⇒ 引き止められないのは不要な人材だから?引き継ぎなしで退職できる?

実際に退職するまでにやることは、業務の引継ぎですね。

マニュアルを作ったり、引継ぎ資料を作ったりします。

引継ぎを行う担当者が決まっていれば、資料を見ながら実際に業務を任せたり、取引先へ一緒に行ってみたりします。

会社業務とは違うのですが、退職前に健康診断をオススメします。

本当は、内定を得た直後で退職の意思を伝える前が良いかも知れません。

毎年、会社で健康診断を受けていても、直近3カ月の診断結果を入社時に提出するように求められることがあります。

この健康診断で病気が見つかるようなことがあると、内定を取り消される可能性があります。

一方で、退職が決まってしまった後だと、行き場を失います。

若い人だと可能性の低い事ですが、50歳を過ぎると何が起こっても不思議はありません。

社内SEなので、内定を取り消しになるような健康状態というのは余程の事です。

出費が伴うことなので、気になるからと言って簡単に受診できませんが、1回や2回、空振りになったとして健康診断を受けてみるのも良いかもしれません。

私が若い頃は、退職して転職先が決まっていない時は、在職中に虫歯の治療をしておけと言われました。

治療中であれば、健康保険の継続ができるからです。

転職先が決まっていれば関係ないことですが、無職の時に国保に入るか、健保を継続するかは、悩みますね。

あと、転職に伴って転居するのであれば、新居探しは早めに始めることをです。

転職先が手続きしてくれれば良いのですが、個人で探すとなると信用調査で通常より時間がかかります。

転職先に年収証明の書類を用意してもらったりしました。

ここでめぐり逢えたみなさんにお願いです!

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